もう迷わない!監理団体選びの決定版!おすすめサイト3選

初めて技能実習生を受け入れる時、企業様がまず着手するのは「監理団体選び」です。
※関連情報:監理団体とは?役割と選ぶポイントを解説

外国人技能実習機構によると、2023年11月現在、3673の監理団体が登録されており、その中から企業様にピッタリの監理団体を探し出すのは至難の業です。

そんな時に有効活用したいのが、監理団体を比較掲載しているポータルサイトです。

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配属から2年目、3年目への移行方法
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01 頼りになるね!監理団体ポータルサイト

監理団体を探すために外国人実習機構のWebサイトを見ても、監理団体の住所や電話番号が分かるだけで、規模や内容まではわかりません。yahooGoogleなどで地道に検索するのも大変です。

そんなときに役に立つのが監理団体を比較したポータルサイトです。
⇒監理団体選びの失敗事例(無料ダウンロード資料)

01-01 監理団体ポータルサイトその1『外国人採用の窓口』

『外国人採用の窓口』は、監理団体、登録支援機関、外国人材紹介会社など、1万社を超えるデータベースの中から、最適な団体をスピーディーに検索できるサイトとなっています。

  • 「そもそも外国人ってどうやって採用したらいいの?」
  • 「外国人採用の手続きや流れが分からない・・・」
  • 「外国人採用サービス会社がたくさんあって探すのが大変」

こうした悩みを持つ方にピッタリのポータルサイトです。
専任のサポート担当が丁寧にヒアリングしてくれますので、お気軽にご相談できるのではないでしょうか。

【オススメサイトその1:外国人採用の窓口】

01-02 監理団体ポータルサイトその2『外国人労働者ドットコム』

『外国人労働者ドットコム』は、「働いて欲しい日本企業と働きたい外国人労働者を繋げ、両者がWin-Winな関係を築けるような社会を構築したい」という思いで設立され、監理団体情報にとどまらず様々な情報を発信しています (取材いただきありがとうございました)

監理団体情報の他にも、送出し機関や特定技能の登録支援機関の情報に加え、外国人採用の一括見積サービスや、監理団体や登録支援機関でおこなわれているセミナー情報も紹介されていますので、外国人材に関して幅広く情報収集したい方にはおススメです。

【オススメサイトその2:外国人労働者ドットコム】

01-03 監理団体ポータルサイトその3『アメイジングヒューマン』

『アメイジングヒューマン』は監理団体の情報以外にも、入国後講習のできる研修センターや特定技能の試験スケジュールなども紹介されており、幅広い条件検索が可能なサイトです。

特定技能関連の情報が頻繁に更新されていますので、特定技能の受入れをお考えの企業様にとって、必要な情報を探しやすいところがおススメのポイントとなっています。

【オススメサイトその3:アメイジングヒューマン】

02 ポータルサイトのメリット

監理団体のポータルサイトを利用するメリットは大きく分けて2つあります。

  • ①監理団体の情報が集約されていること
  • ②監理団体の信頼性が客観的に測れること

監理団体は、技能実習生を受け入れた後、技能実習を成功させるために企業様に寄り添う大切なパートナーです。監理団体選びに失敗しないために、しっかり活用しましょう。
※関連情報:悪質な監理団体と優良な監理団体の違いを解説

02-01 利用するメリット①監理団体の情報が集約されていること

ポータルサイトには、様々な監理団体の情報が掲載されています。

特に今回ご紹介した3つのポータルサイトは分かりやすいページ構成になっているため、監理団体の比較検討がしやすく、必要な情報に届きやすくなっています

02-02 利用するメリット②監理団体の信頼性が客観的に測れること

各監理団体のWebサイトやパンフレットを見ますと、ある程度画一的な作りになっています。
また、どうしても『良いこと』を列挙しがちなので、いったいどこまで信用してよいか分からなくなってしまいます。

ポータルサイトでの紹介文をみると、各ポータルサイトの主観を伴った内容となっていますので、客観的な評価を知ることができ、より『公平な目』で監理団体を選ぶことができます

03 上手に活用しよう『監理団体のポータルサイト』

いかがでしたでしょうか。
「技能実習生を迎え入れよう」と決めた後には、監理団体選び以外にも様々決定すべき事項があります。監理団体の決定に関しては、ポータルサイトを上手に活用するも一つの手ではないでしょうか。

その他にも、監理団体を併用することで、実際のサポート内容を比較したり、もしもの場合に備えてリスクヘッジを行なうという方法もあります。エヌ・ビー・シー協同組合でも監理団体の併用をお勧めしています。ご興味のある企業様はぜひ関連情報をご確認ください。
※関連情報:【今知っておくべき】監理団体併用の4つのメリット

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